当医院について

当医院について

1977年（S52年）開院当時　


テキサス大学（外観）

新横浜山前クリニックは、前理事長（初代院長）の山前邦臣が1977年、新横浜に開院して以来、日本におけるリウマチ治療の先駆けとして月間2000人もの患者さんを診療し続けています。

初代院長の山前邦臣は、日本にリウマチ科すらなかった1970年代当時、米国テキサス大学のリウマチ内科へ留学。同大学内科助教授としてパークランド病院のリウマチ外来で勤務したのち当クリニックを開院。1988年には数多くの診療実績と米国リウマチ学会の研究をベースに、我が国の厚生労働省基準となる「早期関節リウマチ診断基準」を作成しました。

2015年（H27年）旧クリニック　

この診断基準はリウマチの早期発見を実現し、抗リウマチ薬を適正に用いるためのガイドラインであり、これまで診断の遅れで障害を抱えてしまっていた日本のリウマチ患者さんを関節破壊の進む手前で救う、大きな契機となりました。また「リウマチケアパスポート」を発行するなど、患者さん自身がリウマチと向き合うための対処法を普及・啓蒙し、関節リウマチによる身体障害を著しく減らすことに貢献しました。

米国 Medical University of South Carolina　

2013年に2代目院長となる山前正臣は、2004年から米国Medical University of South Carolina, 英国Imperial college 間質性肺炎ユニットおよび英国Royal Free大学にて、遺伝子組み換えを用いた研究を膠原病に合併する肺病変の解析に取り入れました。帰国後も聖マリアンナ医科大学病院リウマチ内科にて関節リウマチや膠原病に合併する間質性肺炎の研究を続けながら、関節リウマチの新規治療薬である生物学的製剤の適正使用についての臨床研究を行っていました。各生物学的製剤の治療反応性の特徴や有効休薬プログラムの策定を診療実績から解析し、いかに確実に早期寛解させるかを検討していました。また、関節リウマチの治療上の大きな問題点である関節炎外症状（特に肺合併症）、悪性腫瘍合併例、B型肝炎既往感染症例の治療方法の確立について診療に力を入れてきました。

2015年（H27年）新クリニック　

聖マリアンナ医科大学リウマチ内科講師、医局長、聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院リウマチ内科副部長を経て、当院院長に就任。2015年には、現在のビルへリニューアルを行いました。

山前正臣は、リウマチ診断の基本である触診に加えて、先端機器の活用や、飛躍的に進化する生物学的製剤への知見をもとに「寛解導入戦略」を確立。

質の高い医療チームが検査結果を患者さんと共有し、異常があった際には即刻サポートする体制を整えています。

医院の特徴

当院は、関節リウマチ、各種膠原病、間質性肺炎の先駆的クリニックとして「早期診断・早期治療・早期寛解」の3つを主眼に、関節・全身診察、超音波機器、デジタルラディオグラフィーシステム、血液検査による適切な診断を行ない、専門医ならではの最新かつ安全性の高い治療を行っています。

また、治療薬の知識を備えたリウマチ専門ナースをはじめとする質の高いスタッフが患者の皆様の治療経過を共有し、いつでも対応できるようサポートしています。

診療内容

おもに関節リウマチおよび各種膠原病、間質性肺炎の診断と治療を行っています。これらの自己免疫疾患は、適切な診断と早期治療、早期に寛解へ導くことが重要であるため、専門医が１つひとつの関節を触診し、患者さん個々の症状に応じた治療方針を策定します。

治療の必要性や副作用についてご理解いただき、専門医だからこそ可能なリスクマネジメントのもと、抗リウマチ剤や生物学的製剤を用いた、最新かつ安全性の高い治療を行っています。

当院における診療体制について

当院では、診療報酬制度に基づき、質の高い医療の提供と適切な情報開示を行うため、以下の加算や診療料を算定しております。これは、患者様により安心して診療を受けていただくための取り組みであり、厚生労働省の定める基準に則った体制整備を行っている証でもあります。

基礎診療料

医療情報取得加算

当院ではマイナ保険証を活用し、診療情報や薬剤情報等を取得する体制を整えております。これにより、より安全で的確な診療を行うことが可能になります。

医療DX推進体制整備加算

当院では、電子カルテをはじめとしたデジタル技術を活用し、診療情報の共有や診療の質の向上に取り組んでいます。マイナ保険証オンライン資格確認など医療DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の体制を整備しており、所定の加算を算定しています。

明細書発行体制加算

患者様にお支払いいただいた診療費の内訳を明記した領収書（明細書）を無料で発行しています。医療の透明性を高めるため、診療内容を明確にお伝えする体制を整えております。
領収書（明細書）の発行を希望されない方は、受付にてその旨お申し出ください。

後発医薬品使用体制加算

厚生労働省が定める後発医薬品の使用促進方針に従い、患者様の経済的負担を軽減しつつ、効果の高い薬剤を積極的に使用しています。

バイオ後続品使用体制加算

生物学的製剤の後続品（バイオシミラー）についても、品質・有効性・安全性が確保されたものを適切に使用し、医療資源の有効活用を図っています。

一般名処方加算

処方箋には、医薬品名を「一般名（有効成分名）」で記載するよう努めており、患者様が複数の医療機関を受診した際にも薬の重複や相互作用が避けられるよう配慮しています。

後発医薬品のある先発医薬品（長期収載品）の選定療養

長期収載品を希望される場合には、制度に基づき選定療養として所定の費用をご負担いただくことになります。ご希望に応じて、説明を行いご選択いただけます。

特掲診療料

外来化学療法加算

当院では、適切な設備と管理体制のもと、外来での化学療法（点滴治療等）を安全に実施しております。一定の基準を満たす医療機関として、加算の対象となっています。

外来腫瘍化学療法診療料

腫瘍性疾患に対する外来での化学療法に関して、専門的な管理と指導を行っております。診療報酬制度に基づき、当該診療料を算定しております。

※これらの加算・診療料は、患者様の診療内容に応じて適切に算定されるものであり、すべての診療で一律に発生するものではありません。詳しくは受付にてお尋ねください。